• ①サプライヤーや独自のネットワークで求職中のシェフを探す
• ②求職者向け求人ポータル広告サービスを活用する
• ③人材紹介エージェントを活用する
• ④採用コンサルティングサービスを活用する

各ステップを分けると以下の通りです。

求人票の作成から募集活動開始：約1週間

応募者獲得、書類選考：約1週間～6週間

面接（オンライン中心）：約1週間～2週間

実技テスト：必要に応じてシェフを自国に招待し技術確認を実施します。：約1週間～3週間

一般的には全体のプロセスとして2ヵ月が、候補者捜索から採用決定までがタイムラインのイメージとなります。

上記には勤務国で就労ビザを取得するプロセスは含まれていませんのでご注意ください。

その為、採用決定後、採用したシェフが就労ビザ・ワークパーミットを取得する期間を上乗せしなければいけません。

採用するシェフに求める役割に応じて採用タイミングは以下に分かれます。

• ・日本人シェフがキッチンレイアウト、厨房機器、食器などの選定から関わる場合：店舗テナント契約後すぐに就労開始
• ・日本人シェフがメニュー開発、ローカルスタッフ採用などから関わる場合：店舗テナントのリノベーション開始頃に就労開始
• ・既にメニューなどの大枠が決まっていて、調理のみを求める場合：オープン日から3週間～1ヵ月前に就労開始

ただし、就労開始日から就労ビザ取得・ワークパーミット取得までの期間を逆算して採用決定タイミングを定める必要があります。

全ての日本人シェフが寿司を調理できるわけではありません。それぞれご経験のあるカテゴリーのみを専門としている料理人が大半です。

また、寿司が調理できるシェフでも、寿司の種類はおまかせスタイルから回転寿司まで幅広く、採用についてはそのシェフの専門を詳細に知ることが必要です。

こちらも専門によってことなります。一般的には以下と言われています。

• ・高級鮨、懐石料理：同一業種での連続勤務経験10年以上。
• ・大衆向けの寿司店、居酒屋、焼き鳥など：5年～8年の同一業種での経験。

ただし、個人個人で経験の差に開きがありますので、経験年数はあくまで指標のひとつです。

ご自身での判断が難しい場合は、プロフェッショナルのコンサルタントに助言を求めることをお勧めいたします。

日本国内で提供される「おまかせ」の本来の意味は、シェフがその日の食材の応じてメニューをひとつづ提供することです。

ただし、現代の日本国外で定義される「おまかせ」は寿司を中心とした12～15品のアイテムを提供するシェフ考案のコースのことを指すのが一般的です。

高級鮨店、懐石料理店、高級割烹でのマネジメントポジションの経験がある人はメニュー開発は可能なシェフが多いです。

しかしながら、おまかせメニューには経営陣の希望が色濃く反映させる必要があり、経営陣とのコミュニケーションは必須です。

その為には風通しの良いコミュニケーションが可能な体制を整える必要があります。

また、就労経験の少ないシェフ、専門制が高級業態ではないシェフに関しては、おまかせコースのメニュー開発が可能かは確認が必要です。

日本国民のパスポート保有率は人口の約17％、英語話者として自認しているのは国民人口の8％に過ぎません。

これに対するシェフの割合はさらに低いことが想定されるので、英語が得意なシェフを見つけるのは極めてレアなのが現実です。

そのため、日本語話者の現地スタッフを採用することで、現地スタッフやお客様とのコミュニケーションに円滑化を図っている店舗もあります。

一般的に以下に分類されます。これは当社の調査に基づいたデータです。

金額はUS$,税金などを差し引いた後の手取り金額で記載しています。

実際は個人によって事情も異なることから、あくまで目安としてお考え下さい。

単身者

• ヘッドシェフ：US$5,000 – 8,000/month by net
• スーシェフ：US$4,000 – 6,000/month by net
• ジュニア：US$3,000 – 4,000/month by net

家族あり

• ヘッドシェフ：US$6,000 – 10,000/month by net
• スーシェフ：US$5,000 – 8,000/month by net
• ジュニア：US$3,000 – 5,000/month by net

一般的には以下になります。

• ・住居提供（費用会社負担）
• ・賄い提供
• ・医療保険、もしくは医療手当を会社負担にて提供（政府の保険診療に加入が出来ない場合）
• ・渡航時に片道航空券代
• ・ビザ取得に関わる経費、会社負担
• ・年一回の日本への帰省往復航空券代

もちろん、採用するポジションや経験などを考慮し、個別に交渉をすることで最終的な条件を固めていきます。

日本人シェフ採用において、採用競合が自国内にだけいると思わないことが重要です。

シニアレベルの日本人シェフはより良い条件のパッケージがあれば、国を問わずそちらを選択する傾向にあります。

そのため、ご自身が設定するオファーパッケージがグローバルマーケットで競争力があるかを見極める必要があります。

和食エージェントでは、世界26カ国にクライアントを持ち、14カ国の採用支援実績があります。その経験を元に、グローバルマーケットで競争力のあるオファーの検討をコンサルティングすることが可能です。

以下の国々のクライアントに採用支援成功の実績がございます。

北米：アメリカ、カナダ

アジア：韓国、マレーシア、タイ、シンガポール、ベトナム、ブルネイ、UAE

オセアニア：オーストラリア

欧州：ドイツ、イギリス、オランダ、エストニア

残念ながら当社は採用コンサルティングファームの為、就労ビザ・ワークパーミットの取得のサポートはしておりません。

しかしながら、シェフとのコミュニケーションにおいて、採用されたシェフがご自身で用意が必要な書類などについての取得サポートは実施しております。

また、過去に14カ国の採用コンサルティング成功の実績をもとにした蓄積された、当該国のビザに関する知見を共有することで、ビザ取得の道筋をコンサルティングすることは可能です。

日本人シェフの就労ビザ取得・ワークパーミットの取得は、申請する国、候補者の職歴や能力、給与設定など様々な要素が複雑に影響します。

詳しくは貴方の国の移民弁護士やビザエージェントにお問合せをすることをお勧めします。

日本人シェフの就労ビザ取得・ワークパーミットの取得は、申請する国、候補者の職歴や能力、給与設定など様々な要素が複雑に影響します。

しかしながら、一般的には以下の条件があるシェフはどこの国でもビザ取得の助けになると考えられます。

• ・専門性を証明するライセンスを持っていること（日本調理師免許など）
• ・専門性に関連した学位を取得していること（調理師専門学校ディプロマ、調理系・ホスピタリティ系の大学卒業Dgreeなど）
• ・専門性に関連した職務経験：5～8年以上を有していること
• ・過去の勤務先からの在籍証明、もしくはレファレンス（推薦状など）が取得できること

当社の実績としては、E-2ビザの取得実績が一番多いです。その為、E-2ビザが一番取得がしやすいと言えます。

また当社にはO-1ビザ、P-3ビザの取得実績もあります。

アメリカには他にもH-1ビザやL-1ビザなど、外国人が就労するためのビザカテゴリーも存在しています。

どのビザカテゴリーがあなたにとって最適な選択か、移民弁護士に相談して方針を決めることをお勧めします。